現代人は仕事に追われている人が多く、疲れが溜まりやすくなっています。
そのような状況が背景にあるのか、マッサージ店を利用する人は増え、街中でも多くのマッサージ店を見かけるようになりました。
このような需要の高まりを受け「自分もマッサージ店を開業してみたい」と考える人がいるようです。
ただ、マッサージ店を開業するといっても、何をすれば良いのか分からない人が大半でしょう。
今回はマッサージ店の開業に向けて、基本知識や開業までの具体的な流れをご説明します。
開業するマッサージ店の種類
マッサージ店には大きく分けて2種類あり、どちらを開業するかによって必要となる許可などが異なります。
まずは開業に向けて基本的な知識を理解していきましょう。
マッサージ師として開業する
基本的にマッサージ店を開業するためには「あん摩マッサージ指圧師」と呼ばれる資格が必要です。
誰でも自由に開業できるのではなく、マッサージ師として活躍するための国家資格を取得しなければなりません。
専門知識が必要となるため、国家資格を有している人だけが開業できる仕組みとなっているのです。
なお、あん摩マッサージ指圧師の資格を取得するためには、厚生労働省や文部科学省が認定した学校に3年以上通い国家資格に合格する必要があります。
学校に通わなければ受験資格すらないため、マッサージ師として開業したいならば「資格を保有しているかどうか」「受験する資格を満たしているかどうか」から確認しましょう。
リラクゼーションサロンとして開業する
マッサージを提供するお店にはリラクゼーションサロンも存在します。
ただ、これは厳密にはマッサージではなく 「もみほぐし」「リラクゼーション」と呼ばれるものです。法律上の扱いが少々異なるため注意すべきです。
なお、「マッサージ」と「もみほぐしやリラクゼーション」との違いは治療目的であるかどうかです。
マッサージは治療行為に該当するため資格が必要ですが、もみほぐしやリラクゼーションは治療には該当しないため資格が必要ありません。
リラクゼーションサロンは痛みなどを治療するのではなく、日頃の疲れを癒すようなサービス提供しかできません。
法的な境目は曖昧
マッサージ師の施術内容とリラクゼーションサロンの施術内容の法的な境目はあいまいです。
治療行為に該当しないものはリラクゼーションサロンとされていますが、明確な基準は存在していません。
ただ、施術内容についての明確な基準はないものの、サービスの名称などについては制限があります。
例えばマッサージ師は「治療行為」との表現が利用できますが、リラクゼーションサロンでは利用できません。
リラクゼーションサロンはマッサージ師とは異なり、治療行為に該当しない施術しかできないのです。
なお、境目は曖昧であるため、可能な限り国家資格を取得するに越したことがありません。
保健所から指摘を受けたり利用者に不安を与えたりしないためにも、できるだけ有資格者を配置するようにしましょう。
開業するマッサージ店の事業形態
マッサージ店の事業形態には大きく分けて「店舗」「出張」の2種類があります。
それらにもさらに詳細な区分があるため、開業にあたってどのような事業形態を選択できるのかご説明します。
事業用物件で開業
物件を借りてマッサージ店を開業する方法です。
マッサージ店として利用できる賃貸物件は多く存在するため、自分が考える戦略に適したものを選ぶと良いでしょう。
賃貸物件で開業するメリットは、立地を自由に選択できることです。
駅前などマッサージ店の開業に適した場所を選択することも可能であり、経営戦略の幅を広げられます。
ただ、場所を自由に選べる反面で、初期費用が高額になったり毎月の家賃が発生したりするデメリットがあります。
立地が選べる点は魅力的ですが、総合的に判断しなければなりません。
自宅で開業
自宅の一部でマッサージが行えるように改修するものです。
自宅を利用するため物件の取得に関わる費用を抑えられるメリットがあります。
初期費用を抑えて開業できますが、プライベートとの境目に注意が必要です。
生活感が伝わってしまうような店内にしてしまうと、利用者の満足度を下げてしまいます。
プライベートとはうまく区切られた空間を作り出さなければなりません。
空間作りに注意が必要ですが、その点さえクリアできればマッサージ店を開業しやすい選択肢です。
自宅の改装ができる場合は最初に考えてみてもよいでしょう。
賃貸マンションで開業
賃貸マンションの中でもお店の営業に対応しているものを利用します。
全ての賃貸マンションでマッサージ店の開業ができるとは限らないため注意しましょう。
マンションの一室を利用すれば、マッサージ店を簡単に開業できます。
賃貸物件を改装してマッサージ店を開業するよりも、低いハードルで開業できるといえるでしょう。
ただ、マンションの一室であるため、マッサージ店の看板設置などはできません。
また、内外装工事も制限されている場合が大半で、個性的なマッサージ店は作りにくくなってしまいます。
出張サービスで開業
自分で店舗を持たず出張式のマッサージ店を開業する選択肢があります。
必ずしも店舗が必要な仕事ではないため、出張専門のマッサージ店を開業してみるのも良いでしょう。
出張式のマッサージ店を開業する場合、マーケティングに力を入れなければなりません。
路面店のように「たまたま見かけたから店内に入った」のような状況にはならないため、利用者が増えるように努力が必要です。
また、必要な備品を運ぶために自動車の用意が必要です。
最初から自動車がある場合は良いですが、マッサージ店を開業するために用意するとなると、他の業務形態より初期費用が増えかねません。
マッサージ店を開業するまでの流れ
続いては実際にマッサージ店を開業するまでの流れを以下のステップでご説明します。
- 資格の取得
- 事業計画の立案
- 開業手続き
- 物件の検討と契約
- 保健所への届出
それぞれ何をしなければならないのかご説明します。
開業の流れ1：資格の取得
マッサージ師としてマッサージ店を開業したいならば、国家資格の取得が必要です。
「あん摩マッサージ指圧師」の資格が求められるため、まずは資格の取得から始めましょう。
既に取得している場合や取得している責任者を雇用する場合は開業へと進められます。
また、マッサージ店の中でも治療行為を扱わなければ、リラクゼーションサロンとして開業できます。
この場合は資格が必要ないため、すぐにでもマッサージ店の開業に向けて動き出せます。
開業の流れ2：事業計画の立案
マッサージ店の開業に向けて事業計画を立案しましょう。
計画なしで行き当たりばったりの開業は失敗する可能性が高まります。
面倒でも最初に十分な計画を練りましょう。
まず考えるべきことは、マッサージのコンセプトです。
最近は多くのマッサージ店が開業しているため、どのような施術を行うのかコンセプトが重要です。
利用者が「通いたい」と思うようなコンセプトづくりを意識しましょう。
また、開業までのスケジュールも明確にしておきましょう。
スケジュールが決まっていなければ、ズルズルと開業準備の期間が延びてしまいます。
期日を決めてそれまでにやりきるようにすべきです。
開業の流れ3：開業手続き
マッサージ店の開業に向けて個人事業主の届出や法人登記をしておきましょう。
マッサージ店を開業するにあたって屋号や法人名義で契約する可能性があります。
書類が求められる場合もあるため、事前に手続きしておくのが無難です。
手続きをするにあたっては、個人事業主か法人かを選択しなければなりません。
どちらにもメリットとデメリットがあるため、適切な方法を選択すべきです。
どちらが適切とは一概に言えないため、事前に立案した計画を踏まえた判断が求められます。
なお、個人事業主の手続きは自分で対応できますが、法人登記する場合は必要な書類数が多く自分での対応が難しいでしょう。
そのため、検討した結果法人を選択するならば、24時間手数料無料で受付している経営サポートプラスアルファにご相談ください。
また、そもそもどうすべきか判断がつかない場合も、ご相談いただければ開業に向けたアドバイスを行います。
開業の流れ4：物件の契約と改装
開業の手続きが完了すれば、各種契約が結べるようになります。
まずは準備に時間のかかる物件の検討や契約から進めましょう。
どのような物件を選択するかは、マッサージ店の事業形態によって異なります。
上記で事業形態についてはご説明しているため、それらを踏まえて選択するようにしましょう。
また、賃貸物件やマンションを利用する場合は、マッサージ店の立地を意識すべきです。
コンセプトに沿った利用者が多い地域を選択しなければ、開業しても利益に繋がりません。
駅前など人通りの多い所は魅力的ですが、コンセプトに沿っているかどうかも考えるようにしましょう。
理想的な物件が見つかれば、マッサージ店として利用するために改装が必要です。
自宅でマッサージ店を開業する場合でも改装は必要となるため、スケジュールに組み込んでおくべきです。
基本的にはコンセプトに沿って改装すれば良いですが「マッサージ師」として開業する場合は注意が必要です。
保健所などが施術所の要件を定めているため、多くの場合改修が求められます。
なお、物件を取得してから改装するため、ここは特に時間がかかる部分です。
期間に余裕を持ち、焦って適当な店舗を作らないようにしましょう。
開業の流れ5：保健所への届出
マッサージ店の内外装が完成すれば開業できる状態となっているはずです。
マッサージ師として開業するならば、このタイミングで「施術所開業届」を保健所へと提出します。
なお、リラクゼーションサロンの場合は提出の必要がありません。
こちらの書類は、法律などに基づいて施術所が正しく設置されていることを証明するものです。
保健所は内容を確認し基準を満たしているかどうか確認します。
また、マッサージ店を現地調査して届出の内容と相違がないかの確認をします。
特に問題がなければ副本が交付され営業を開始できます。
マッサージ店の開業を成功させるポイント
マッサージ店を開業しても成功するとは限りません。
成功させたいのであれば以下のポイントを意識すべきです。
- 他店とサービスの差別化を図る
- 技術力を高める
それぞれのポイントを具体的に解説します。
成功のポイント1：開業時から他店とサービスの差別化を図る
可能な限り他のマッサージ店と差別化したサービスを展開しましょう。
開業しても他の店と大差なければ、成功しにくくなってしまいます。
例えば出店予定地の周辺にスポーツ特化のマッサージ店が多いならば、スポーツ特化をアピールしても利用者には刺さりません。
新鮮さがないため興味すら持ってもらえない可能性があります。
この場合は違う路線でアピールすることを検討すべきです。
ただ、コンセプトとかけ離れた施術を全面的に押し出すのも望ましくありません。
コンセプトを活かした差別化が難しいならば、開業する地域の見直しやそもそものコンセプト見直しも視野に入れてみましょう。
成功のポイント2：マッサージの技術力を高める
マッサージ店は競合するお店が多いため、利用者がスキルの比較をしやすいです。
複数のお店に通い、スキルが高いと感じるお店の常連となるわけです。
つまり、マッサージ店はスキルが低いと利用者から選ばれなくなります。
一見のお客さんは来てくれるかもしれませんが、固定客が集まらないのです。
これではマッサージを開業しても思うように軌道に乗せられません。
マッサージを開業する以上は高いスキルが求められます。
今の状況に満足するのではなく、競合店舗の施術内容やスキルを踏まえ、常に向上心を持ちましょう。
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まとめ
マッサージ店の開業についてご説明しました。
マッサージ店は施術内容によって、資格が必要になる場合とそうではない場合があります。
資格が必要となるかによって、開業の手続きにも違いがあるため注意しなければなりません。
また、開業にあたり考えてもらいたいのは、マッサージ店の事業形態です。
店舗有りでも無しでも開業できるため、どのようなサービスを提供したいのか明確にする必要があります。
また、個人で開業するか法人で開業するかも重要です。
どちらにもメリットやデメリットがあるため、将来のビジョンも踏まえた決定が求められます。
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